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温泉旅館 バンザイ!

世界に誇れる「温泉旅館」にしたい!

集客に効果的なメディア

最近、旅館からのダイレクトメールがよく来る。
年齢的なこともあるが、
やはり利用する機会が多い事もその理由でもある。

 



温泉旅館を始めとする宿泊産業の広告宣伝費や販促費は
他のサービス業と比較しても低い。

 

旅行代理店が発達している事から広告費の代わりに手数料となっており、
本来のプロモーション費としての役割から言えば、
広告費+販促費+手数料の総額で他業種と比較して見る方が自然だ。

と言う前提で、プロモーション費としてみると、
温泉旅館では、
テレビや新聞などのマスメディアでの広告よりも
ローカルメディアやクラスメディアがせいぜい限界。

当然、ROI(投資回収)を高める事に集中しなければならないので、、
抵コストで高レスポンスを期待するメディアに集中していくことになる。
当たり前だが、広告を出す際には、
そのプランや商品が誰に向けられた物なのか、
または誰が一番利用または購入するのかを
予め考えておかなければならない。
ターゲットによって、ROIの期待値もちがうので、
利用するメディも変わってくる事になからだ。

と整理すると、
最も適した広告もしくは販促ツールはダイレクトメールになる。

それも、2回以上リピート利用しているお客様に対して送る、
という選別を含めて取り組むことも忘れてはならない。

そして、もう一つ重要な要素は、
クリエイティブワーク。
デザインのセンスや、文字のサイズ、内容の分かり易さによっても、
せっかく届いても、
他のDMと一緒にゴミ箱に行く事になりかねない。

いずれ、
何のためのDMなのかを明確にして、
お客様のめに届くまでをしっかり考えることが大事なんです。

 



温泉旅館の販促パートナー
http://jcamellia.jimdo.com/

うつ病は温泉で解決??

湯治としての温泉地は日本各地にある。

特に東北には
最後の駆け込み寺のような湯治場も点在する。

天然温泉、特に加水しない源泉掛け流しの温泉に入ると、
何かしらいつもとは違う効用を感じるのは気のせいではない。

実際に、
各地で温泉療法を用いて、治療や症状緩和を施す病院も多々あるし、
日本温泉気候物理医学会という
温泉を医学に応用して行く研究をしている学会もある。

以前、あるメンタルクリニックの先生から
「温泉のパンフレットを送ってくれないか」と、
依頼があり話を聞くと、
温泉はうつ病に効果的なんだとか。

実際、調べてみると「うつ病」は、
うつ病の原因の一つでもある心身の緊張やストレスが
脳内物質のセロトニンを減少させることで発症しやすくなる、
とある。


心身のリラックス効果がうつ病に良いと言われる所以だ。

 

イメージ 1



クリニックの先生は、うつ病の患者さんには、

二三日ゆっくり温泉に浸かってゆっくりする事を勧めていると。
そのために、パンフレットが必要なんだと。

しかし、会社で働いていると、
長期休暇を取って湯治に行くなんてなかなかできない。
でも、ちょっと無理すれば、
三日間程度ならなんとか休めるかもしれない。

と言う事で
観光やグルメなど旅行目的の主流ではなく、
こう言ったメンタルダメージなどの動機やきっかけも
宿泊産業にとっては、利用のきっかけとなることもある。


観光という大きなマーケットばかりに目を留めると、
ニッチな市場は見えてこない。

 

ヘルスツーリズム概論: 観光立国推進戦略

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クアオルト入門 気候療法・気候性地形療法入門 ~ドイツから学ぶ温泉地再生のまちづくり~

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今さら爆買いの事

「爆買い」という行動には、

温泉旅館が大きな恩恵を得ているわけではないのだが、

訪日需要にかげりが見えると、大きな損失の可能性がでる。

都心のホテルが満室になって、周辺の温泉地にまでお客が増えた、

というケースや、一国でブームとなっている観光スポットなどもある。

この低稼動の時期に利用する客は、大変ありがたいと思っている

旅館のオーナーも多いかと思う。

 

実際、今年の春節の時期は昨年とは違って、

中国経済の減速によって勢いが落ちているようだ。

 


宿泊費用の3倍以上のお金を買い物に使っている実態もある。
(参考:観光庁
http://www.mlit.go.jp/kankocho/siryou/toukei/syouhityousa.html

結局のところ、爆買で恩恵があるのは、

1、ドラッグストア
2、家電販売店
3、ホテル
4、交通機関
5、有名観光施設

と言うところ。

街中には多くの中国人があふれ、ドラッグストアやレストラン、

百貨店にどんどん押し寄せる。


そして、容赦なく大きな声でしゃべるし、

街を汚して行く・・・


温泉旅館においても最近は

インバウンドの利用客も多くなっている。

そのために失ったリピータも少なからず居るはず。

 

中国からのツアーは、商習慣の違いもあり最後まで安心できない。

安価で必要な施設スペックと移動に都合の良い場所であれば、

そちらに流れて行くので、

たとえ商談で部屋を押さえて取引が成立していても、

直前に平気でキャンセルしてくる。

数十室のレベルの部屋が直前で空室になることもある。

そもそも日本を訪れる多くのインバウンドの中国人は、

買い物が目当てであり、

個人旅行で来日するFITの中国人とは大きく違っている。

そう言った面を、踏まえず「爆買」の経済効果だけにフォーカスすると

いろんな面で判断を間違えることにもなる。

 


そのためには、

「良いお客さま」なのかどうかを考え、

あえてそのマーケットにチャレンジすることでのメリット・デメリットは何かを

しっかり把握した上での経営判断が必要と言う所であろうか。

 

爆買いの正体

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爆買いと反日 ―中国人の不可解な行動原理―

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「交通事故死」よりも多い「入浴時死亡」

あるWEBサイトでの数値によると、
2014年に、交通事故で死亡したのは4373人だったのに対して、
入浴中での死亡は、14000人を超えたようだ。

交通事故のリスクよりも入浴のリスクの方が高い、
という衝撃の数値だ。
事実、
温泉でも、かなりの死亡事故がある。



当然とまでは言わないが、温泉旅館での夕食時のアルコールはつきもの。
そこにきて
ただでさえ寒い浴場は、冬場は特に気温の差がかなり大きくなるため、
血圧の変化が大きくなり、死亡リスクは高くなる。

宴会も多い。
さらに、
多くのお客様は、お年寄りを始めとした年配層なので、
ただでさえ健康に不安のある人も多い。

こうなれば、
冬場は温泉の入り方に寄っては、死亡のリスクは俄然高くなる。

そんな事は旅館側としては当然判ってはいることだ。


多くのお客様は、「自分は大丈夫」だと思っており、
危険である事を知っていたとしても、
自ら行動を変えることはなかなかしない。

旅館はサービス業でもあるので、
お客様の体の調子を気遣う事が精一杯だろう。

ならば、
大浴場に掲示物で、注意喚起と言う事になるのだが、
またそんなもので、風情が壊れてるのもあまりうれしい物ではない。

だからと言う訳ではないが、
チェックインや部屋案内、客室への挨拶など、
お客様と最初にタッチする時に、
必ずインフォメーションしておく事が重要で、
そう言った時間を惜しんでいては、
温泉旅館での入浴時死亡リスクは低減させることはできない。

命を預かる商売として最低限の「もてなし」の一部かと考える。

 

 

 



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顕在ニーズと潜在ニーズ

平均的に一年に1回以上温泉に聞く人は、62%と言う調査結果があった。
http://research.lifemedia.jp/2011/04/110413_spa.html

これは、10代~60代までの総人口の10人中6.2人は
一年に一度以上利用しているということ。
約5800万人の顕在化している需要はこれだけあると言う前提で、
1回の宿泊代金15000円とするならば、
8700億の顕在化した需要があると言える。

あとの38%の人は、全く使用しない訳とは言えないが、
ここに見えない需要、潜在化した需要があるかもしれない。

また、単純に国内需要だけを考えている訳で、
2兆8千億と言われるインバウンド需要全体の中で、
どこまで温泉旅館がシェアーを奪えるかは未知数だが、
ここにも潜在化している需要がある。

都心にあるビジネスホテルでは無いので、
明確な利用目的ではなく温泉旅館はいろんな利用動機があるので、
利用動機が増えれば、
それだけ潜在化しているニーズが顕在化して行くチャンス
にもなる。



先日泊まった岡山県のほぼ中央にある湯原温泉は、
バイオマス事業の成功している真庭市にあるため、
その事業視察訪問する人たちの宿泊先になったりしている。

きっかけは行政の取り組みだが、例えばこれを
バイオマスモデル視察ツアー」として販売されれば、
これは明らかに潜在需要を顕在化した事になる。

自分たちの旅館の価値を改めて見直す事で、
色んな潜在需要を顕在化できれば、地域へ大きな利益をもたらす事ができるのだ。

 

バイオマスエネルギー・ビジネス

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競争するには限度がある

近年は、政策としての規制緩和が進み、
もとからの競争社会がより激し環境になっている。

先に起こったバス事故もそう言った競争の中での必然かもしれない。
競争の中で生き残って行くために、
「安全管理」
というもっとも重要で、
もっともコストのかかる部分を削減し、
低コストでの競争を生き抜いていた会社だからこそ、
起こるべくして起こった事故だと
考えざるを得ない。


競争の中で起こる「イノベーション」は本来、
より高いレベルの商品を生み出して行くが、
その反面、経済効率に合わない物は、
市場から去って行く。

そう言った中で一昨年に会社法が改正されて以来、
より簡単に会社を興せるようになったことで、
多くの起業家が生まれている。

しかし、その存続は非常に難しく5年の間に6割が廃業するという説もある。
実は、その実態はそんな物ではなく、
「起業」は届け出るが「廃業」はそのまま放置されているケースが多いため、
実態としてはそれ以上の廃業と見た方が正しい。

大きな市場に、大きな投資で、大きくマーケティングされれば、
同じ市場で個人レベルで戦う会社は、堪った物ではない。
同じ土俵には立つには相当の覚悟と自信が必要だ。

なので、戦い方をよく考える必要がある。

家族経営をしており、まだまだ現役でがんばる
という高齢の温泉旅館のオーナーと、
大資本を武器に大きくのしかかる大型旅館の社長とでは、
戦い方も違う、


どこで競争するのか、
何を武器に戦うのか、
どうやって戦うのか、
を考えなければ、いろんな競争に巻き込まれ、
競争しないまま廃業してしまうことにもなりかねない。

まずは
戦っている市場を知る事から始めるべきだ。

 

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日本旅館の優位点を考える。

和室を好む人の割合が、かなり減って来ている気がする。

日本人の多くは畳敷きの和室のある住居に住んでいる。
しかし、最近のネット調査で、

洋室派 82.4%
和室派 17.6%

という結果が掲載されていた。

なるほど、今は住居の設計自体も洋風になっており、
ライフスタイルそのものが洋風となっているため、致し方ない印象だ。

だからこそ、と言う訳ではないが、
これまでは、非日常は「和式からの脱却」であったが、
これからは「和式の体験」になっているのかもしれない。

 

古民家再生住居も都会育ちにとっては斬新だし、

旅館でも古い建築はリノベーションで、大正ロマン風なアレンジも流行っている。


外国人観光客の増加も考えると、
和室の居住空間が、
これからはより一層「売り」につながるのでは無いかとも思ったりもする。




温泉旅館に限って言えば、
コアなユーザーはやはり60~70代のリタイアリーなので、
食事にしても就寝にしても、
腰のあげおろしが面倒に感じているので、
課題が多い事も確かだ。

と言う事で、洋室に比べ和室の有利な点を考えてみた。

その一つは、
「宿泊人数」を調整できる所だ。

洋室は、ツインが基本になるが、トリプルの部屋はさほど多くはない。
最近では増えつつあるが、
一人で温泉旅館を利用する人もいるが、まだまだ少数だ。

洋室の場合、ベッドの数によって宿泊人数が確定されてしまうが、
和室の場合、基本的な人数は一人当たりの畳帖数で算出されるものの、
その実、許容範囲は大きい。
(保健所への届けや消防法による限界もありますが・・・)
すなわち、
宿泊売上の上限を超える事が可能ということだ。


民泊の法的整備に向かって国は動いており、
やがて一般生活者が、自分の部屋を販売して宿泊産業に参入する、
と言う事態にもなってくる。

こういった点からも、
温泉旅館の魅力を客観的に知り、
強みや優位店などを冷静に見い出して行く事で、
新しい戦略も見えてくるのではないでしょうか。

 

 

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